リモートワークが定着したとはいえ、出社割合はまだ流動的。
コスト削減のためにオフィスを縮小すべきか、あるいは生産性を上げるためにむしろ拡大すべきかを決めかねている企業は多い。
移転するなら賃料いくらのビルを選ぶべきか、レイアウトはどうすればいいか、フリーアドレスか固定席かなど検討すべきことは山ほどあるだろう。
働く環境の最適化コンサルティングを行うMACオフィスの池野衛氏（代表取締役社長兼CEO）、野元篤氏（建築設計デザイン部部長）にお話を伺った。
コロナ禍で業績悪化によるオフィス縮小移転が相次ぎ、オフィスの空室率は上昇した。
一方でサテライトオフィスなどの需要は増加しており、エリアによっては10～50坪といった小規模オフィスの賃料も上昇している。
めまぐるしく変わる中で、企業のオフィス戦略の舵取りは難しい。
アフターコロナに向けてオフィスの在り方はさらに大きく変わり、働き方の改革を大きく後押ししていくだろう。
インタビュアー＝高橋朋子
