急成長するドローン（小型無人機）産業。
農薬散布や測量、外壁や屋上調査、空撮、災害時の情報収集、物流など、利活用の期待が大きく膨らんでいる。
航空法が改正され、2022年度にはドローン操縦士は国家資格となる。
パイロット養成スクール運営から業界を支えるハミングバード株式会社の鈴木伸彦氏にお話を伺った。
東京オリンピック2020の開会式で1824台ものドローンが精緻なパフォーマンスで世界を魅了したことは記憶に新しい。多くの人がドローンの存在を大いに印象づけられただろう。
ドローンは今後、エンターテインメント以外でも多岐にわたる産業で不可欠なインフラになろうとしている。
今はまさにドローン創成期。どのような利活用が身近な世界で始まるのか、今後の飛躍が楽しみです！
