取材記事 実績

アスクル みんなの仕事場」で掲載中の取材記事シリーズです。
新聞・雑誌などでのキャリアも豊富なベテラン記者が専門性の高い記事なども執筆しています。

変わりゆくオフィス

働き方改革時代の「社員食堂 第3世代」とは?
~食を通じた企業と従業員の関係について考える~

ビジネスパーソンの毎日の昼食は、同僚や上司などとのコミュニケーションの機会としても重要。社員食堂のイメージも様変わりしつつある。場所は最上階、メニューも近隣のカフェさながらのオシャレで健康的なものに。社員食堂の変容したのはどのようにして進んでいるのでしょうか。

イトーキの新本社「XORK」に見る、オフィスの最新形態「ABW」と建設環境基準「WELL認証」

様々なワークプレイス改革の中で注目を集めている「ABW」と「WELL認証」。オフィス家具を手がけるイトーキは、このほど、この「ABW」と「WELL認証」を2本柱に日本橋の新本社「ITOKI TOKYO XORK(イトーキ・トーキョー・ゾーク)」をオープン。完成披露会の情報を中心に、「ITOKI TOKYO XORK」の根幹をなす「ABW」と「WELL認証」にスポットを当てて紹介していきます。

オフィスの「音」をデザインする
~コクヨの「サウンドソリューション」に見る、音環境改善の最前線

建物の防音性が高まり、コピーなどオフィス機器の動作音も小さくなってきた現在、オフィス最大の”騒音源”は、「人の声」。日本には「オフィスはうるさいくらいの方がいい。活気のバロメーターだ」という感覚も根強く残っていますが、「人の声であふれるオフィス」は本当に仕事に有益なのでしょうか。近年では、情報漏洩の問題と合わせて、ワーカーが集中できるオフィス作りの側面からも「音」のコントロールが重要視されてきています。

エビデンスデータに基づく「オフィス緑化」の新展開
~コモレビズが展開する快適オフィス環境「バイオフィリック・デザイン」とは

近年、ワークスタイルに合わせたデザインや創造性を引き出す機能性の追求だけでなく、政府が推進する「健康経営」や、心身に快適な環境を認定する国際規格「WELL認証」など、「ウェルビーイング」視点のアプローチが導入されつつあります。中でも注目されているのが「オフィス緑化」。緑化がオフィス環境やワーカーに与える効果を詳細に計測して体系化している「コモレビズ (COMORE BIZ=Create Operation MORE+Business)」を取材しました。

テレワークで働き方改革を支援するブイキューブが挑む、「制度と場所」のインフラ作り

在宅勤務、モバイルワーク、サテライトオフィスなどで働く「テレワーク」。実際の普及はどの程度まで進んでいるのでしょうか。テレビ/WEB会議などシステム/ツール類から制度面までカバーする支援を行いながら、自らも先進的なテレワーク制度を実践している株式会社ブイキューブに伺いました。

ペーパーレス=紙からの解放で働き方・ライフスタイルを変える
~内田洋行の挑戦とエストニアの”電子政府”

働き方改革を進める上で、大きく関係するのが「ペーパーレス」。その考え方が生まれたのは1970年代に遡りますが、今、ことさらに存在感を増しています。

コワーキングスペースから“ワークスペース”へ

コロナ禍下の大阪から生まれる、学びの発信基地としてのコワーキングスペース

新型コロナウィルス感染症が蔓延し、人々が新しい生活様式、新しい働き方にシフトせざるを得ない中、コワーキングスペースもいつのまにかすっかり身近な存在に。新型コロナの感染拡大が深刻な大阪でもコワーキングスペースの数が増え、大阪ならではの取り組みもみられる。

STATION BOOTH/CAMPING OFFICE SHIBUYAに見る、新形態のシェアオフィスが拓くワークプレイスの可能性

コワーキングスペースやシェアオフィスが、従来のオフィスを補完するものという位置から、「創造性や生産性の向上」「BCP対策」「柔軟なワークタイムの実現」のためのワークプレイスとして活用されつつある。東日本旅客鉄道(以降、JR東日本)と東京急行電鉄株式会社(以降、東急電鉄)という2つの鉄道会社が取り組む2つのワークプレイスを紹介する。

働き方改革を支えるオフィスのインフラ!東急電鉄が仕掛ける全国規模の企業向けシェアオフィスネットワーク「NewWork」

「スタートアップや個人事業主のための共用オフィス」というコワーキングスペース、シェアオフィスのイメージが古いものとなり、近年では企業の「第2のオフィス」としての存在感を高めています。利用している各社は、どのように「第2のオフィス」を利用しているのでしょうか。

ベンチャーとの協働を促進するインキュベーション施設「axle御茶ノ水」とトヨタコネクティッドの新オフィス

2020年5月7日、東京御茶ノ水エリアにオープンした「axle 御茶ノ水」。大企業とベンチャー企業の「出会い」「交流」を目指す新しいオフィス空間であり、シェアオフィス・コワーキングスペースも備えています。トヨタグループが運営するこのインキュベーション施設、そしてそこに新オフィスをオープンさせたトヨタコネクティッドを取材しました。

オフィス移転マニュアル

「引っ越し」から「ワークスタイル変革」に変わる現代のオフィス移転

オフィスの移転は、企業が成長している証。そこには計画立案、予算だて、施行、移転作業に至る工程とその度発生する意思決定、不動産やデザイン事務所、施工業者など広範囲にわたる外部企業との連携や品質管理業務などなど、たくさんの業務が発生します。さらにワークスタイル変革のミッションも上乗せされます。単なる引っ越しでは済まないのです。そこで、「「働き方改革」時代のオフィス移転入門」として、オフィス移転に挑む経営者や担当者に役立つヒントや、プロジェクト推進のフローなどの実用情報をお届けしていきます。

テーマは社内外との「コミュニケーションの活性化」ウイングアーク1st株式会社

2018年4月に渋谷から六本木グランドタワー35階・36階にオフィスを移転したウイングアーク1st株式会社に、オフィス移転プロジェクトの進め方を伺いました。

「企業らしさ」の情報発信手段としてのオフィス
~デザイナーズオフィスの今

デザイナーズオフィスとは、「企業ブランド向上を軸にデザインされたオフィス」のこと。単にイメージ的に”今どきのおしゃれなオフィス”ということではなく、従来の典型的なオフィス風景に対して、企業理念やブランド、経営課題への取り組みなどを具象化した「個性あるオフィス」です。現在までに5,000件以上の実績を持つ株式会社ヴィスに、デザインする側から見るデザイナーズオフィスの現在についてお話をうかがいました。

オフィス移転の新たな選択肢「居抜きオフィス」の今と将来

近年、不動産仲介の現場で注目される「居抜きオフィス」。マッチングサイト「つながるオフィス」を展開する株式会社フロンティアコンサルティングに、オフィス移転の新しい選択肢の現状と今後を聞きました。

ネットワークから見直すオフィス移転
~NTT東日本が「オフィス移転相談会」を始めた理由

NTT東日本が「オフィス移転相談会」というセミナーを定期開催している。回線・ネットワークの工事って引越しの直前にすることなのでは? 同社コンシェルジュの太谷成秀さんと畠山怜之さんにお話を聞くと、オフィス移転を回線・ネットワークの視点から再構築する、ネットワーク時代ならではのオフィス移転のかたちが見えてきました。

働き方が変わる

「鎌倉資本主義」から、”地方で働く”を考える
~面白法人カヤックと株式会社Huber.の場合~

東京から電車で1時間、海あり、山あり、神社仏閣ありの人気観光地、鎌倉にこだわって本社を置いている企業があります。郊外にオフィスを構えることで職住近接が容易になり、生産性が上がるというメリットも。鎌倉という絶妙な立地でユニークな企業活動を展開している2つの企業に働き方を聞きました。

「土日は工事ナシ」を当たり前に!「けんせつ小町」から始める建設業界の働き方改革

建設業で働く女性の愛称「けんせつ小町」の梅のマークを、町の工事現場の囲いなどで見かけることが増えた。3Kのイメージがある建設業界で著しい若者離れに危機感を持つ業界が働く環境の整備に注力しています。女性活躍推進の取り組みを続ける日建連、現場で活躍している「けんせつ小町」の方々に取材しました。

「副業」から「パラレルキャリア」へと進化する、ikigai(生き甲斐)のワーク・ライフバランス

副業解禁が間近に迫っています。イノベーションの促進、人材確保、人材育成、可処分所得の増加、創業の推進、労働市場の流動化などが期待され、働く側にとってもスキル獲得やキャリアアップにつながり、起業する人も増え、収入も増える。こうした中、ピーター・ドラッカーが提唱した第2の人生「パラレルキャリア」を実践している方々に、どのような人生を生きているのかを聞いてみました。

ウィズコロナの”巣ごもり”で活況のオンライン学習市場
~ビジネスパーソンのスキル獲得意欲が高まる

コロナ感染拡大によってオフィスワーカーの余暇が増えています。自宅に居ながら新しい知識やスキル(技能)を習得しようという学び直しに対する意欲も高まっています。オンライン学習の現状について取材しました。

働く人の健康を考える

「マイナスからゼロ」を「ゼロからプラス」に変える健康経営!カギは従業員の生産性

労働者の確保や従業員の定着が課題となる中、働き方改革でクローズアップされたのが、長時間労働や過労死を解決するために、働き手の負担を減らし、健康を守ることを第一に考え、仕事の成果も上げられる取り組み「健康経営」。企業理念に基づいて従業員等への健康投資を行うこの取り組みについて取材しました。

マインドフルネスで健康も人生もプラスに
~丸井グループも効果を実証した「瞑想×脳科学×幸福感」

昨今、「マインドフルネス」がブームとなっている。「健康経営」とも結びつき、オフィスの生産性を向上させる取り組みのひとつとして研修に導入する企業も増えている。知っているようで知らない様々な疑問を脳の仕組みから解き明かし、マインドフルネスを導入している株式会社丸井グループの取り組みを紹介します。

多様化するハラスメントへの対策は「働きやすさ」を前提にした職場づくりがコツ!

働き方の多様化や社会情勢の変化に伴い、様々なハラスメントがクローズアップされています。企業の存続に大きな影響を及ぼす、職場をギスギスした働きにくいものにしてしまうハラスメントに、私たちはどのように向き合うべきなのでしょうか。

睡眠負債を貯めるな!最高のパフォーマンスを手に入れるための睡眠メソッド

日本人の平均的な睡眠時間は、男性は6時間半、女性6時間40分と主要28カ国でワースト1位。こうした状況を受け、最近では睡眠を改善して生産性を上げる睡眠メソッドも注目されており、睡眠に関する取り組みを導入している企業も増えている。本記事では、寝不足と感じていない人にこそ自分の睡眠を見直し、睡眠改善することの重要性を伝えたい。

企業が変わる

社員自らがSNS感覚で発信する「社内報」のイマドキ事情

経費削減の対象として簡素化や発行回数が削減された「社内報」が、今、見直されつつあります。新型コロナで経済活動が停滞する中、社内報の新たな役割や効果を取材しました。

奈良のとんかつ店が始めた「自己否定型CSR」は、企業が社会的責任を果たすための新たなヒントになるか?

ほとんどの大企業がCSRに取り組む一方、中小企業での取り組みは伸びず、事業が主、CSRは従という閉塞感の中で、効果を測定できないため予算も社内理解も得られないと悩む担当者も多い。そうした悩みを解決するヒントになるかもしれない「自己否定型のCSR」の取り組みを紹介する。

「子育て」のための育休から、働き方・生き方を考えるための育休へ
~取得を阻む壁と先進企業の最前線~

女性の第1子出産時の継続就労率は約5割、共働き世帯も専業主婦世帯の約2倍となった。男性の育児に対する参加意欲も年々高まりつつあるが、現実では男性の育児休業取得率は5.14%と低いのはなぜか。掘り下げて取材した。

導入が進む「企業内保育所」の鍵は”ニーズと付加価値”
~運営のプロ「キッズコーポレーション」と成功事例「パソナグループ」に学ぶ~

共働き夫婦の子育て支援策として関心が高まる企業内保育所。児童が集まらずに月平均50%以下の充足率になっている施設も多いと見られ、急速に進んだ整備のひずみも出てきているようです。保育所運営事業会社、実際に保育所を設置している企業へのインタビューを通じて、企業内保育の現状や課題を考えたいと思います。

障がい者雇用は「義務」から「生産性向上の取り組み」へ
~LITALICOワークスと高島屋横浜店に聞く

2018年10月に発覚した中央省庁の障がい者雇用水増し問題。その数は都道府県・市町村などを合わせて約7,500人に及びました。一連の事件によって障害者にとっては公務員になるチャンスが広がるなどポジティブな要素も生まれました。障がい者雇用の現状と問題点を踏まえ、障がい者雇用の支援事業、障がい者雇用で成果を上げている企業の例を取り上げます。

企業BCPの現状と、働き方やワークスタイルの変革がもたらすレジリエンス

日本は多くの地震に見舞われており、近年では台風による甚大な被害も多発。被災地の一人ひとりの人生や命はもちろんのこと、企業にとっても死活問題となります。東日本大震災では多くの被災企業が事業縮小や倒産などに追い込まれました。こうした非常事態に備えて企業が策定するべきBCP(Business Continuity Plan、事業継続計画)の現状と、ワークスタイルの変革による影響を取材した。

コロナ禍の中で

新型コロナ禍で苦境に立つ商店街をITで救う地域振興の新たな形「五反田バレー」

新型コロナウイルス感染症の拡大により苦境に立つ商店街を救おうと、東京都品川区が「しながわ商店街応援プロジェクト」を始動させています。全国の商店街が同様の窮地にあえぐ中、官民の連携による「アフターコロナ」を見すえた地域振興や産業集積の新たなモデルとして注目を集めそうです。「五反田バレー」を中心に進むITベンチャーと品川区の商店街の協業について取材しました。

BCPとしての感染症対策からアフターコロナの働き方を考える

世界的なコロナの影響であらゆる企業が事業継続の危ぶまれる状況に陥りました。これまでの自然災害だけでなく、感染症のパンデミックについても事業継続計画(BCP)に盛り込む必要性があります。今回はBCPの観点から新型コロナ対策について考えます。

テレワーク導入でコロナ禍と戦う中小企業

地域の雇用や経済を維持する上で重要な役割を果たしている中小企業では、コロナ禍の荒波の中、どのように働き方を変化させ、どのような取り組みを行っているでしょうか。コロナと戦う中小企業の取り組みを取材しました。

コロナ下で急速に進む不動産業界のデジタル・トランスフォーメーション

コロナ禍で企業の業績悪化とワークプレイスの分散化が起こり、東京都心ではオフィスに空室が増えている。近郊駅周辺の賃料がゆるやかに上昇したり、住まいの需要も都心部と郊外に二分化するなどめまぐるしい動きがみられる。DXの取組みによってコロナ禍を乗り越えようとする不動産業界とそれを取り巻く需要を取材した。